潰瘍性大腸炎とは

潰瘍性大腸炎は炎症性腸疾患のひとつで、大腸粘膜に炎症が起こりびらん（粘膜がただれる）や潰瘍（粘膜がえぐられる）ができる原因不明の慢性疾患です。免疫病理学的機序や心理学的要因の関与が考えられ、さまざまな合併症が発現することがあり、厚生労働省から難病に指定されていますが、日本の推定患者数は20万人を超え増加傾向にあります¹⁾。増加の背景には、内視鏡による診断の進歩や潰瘍性大腸炎に対する認知度の向上がありますが、生活習慣の西洋化も影響していると考えられています。適切な治療をして症状を安定させることで、健康な人とほとんど変わらない日常生活を送ることが可能です。

潰瘍性大腸炎の原因

細菌・ウイルスなどの病原体による感染や薬剤・化学薬品による刺激で、消化管に過剰な炎症が腸に起こる病気を「炎症性腸疾患」といいます。炎症性腸疾患のうち、感染性腸炎や薬剤性腸炎、虚血性腸炎、腸結核などは細菌や薬剤などの原因を特定することができ、原因を取り除く治療を行います。
しかし、炎症性腸疾患でも免疫反応が過剰に起こる原因がわからないものもあり、潰瘍性大腸炎はそのひとつです。潰瘍性大腸炎と似た病態で同じく原因不明なものに、クローン病があり、口から肛門までのどの場所にも炎症が起こる可能性があることが特徴です²⁾。

潰瘍性大腸炎の症状

持続性・反復性の下痢や粘血・血便、下腹部を中心とした腹痛を訴える場合が多いです。腸管外合併症の症状として口腔内アフタ（口内炎）や関節痛、皮膚症状（結節性紅斑、壊疽性膿皮症）を伴う場合もあります。詳細な問診は大切で、発症状況や腹痛の性状、便の性状・回数、血便の性状・粘液の有無、発熱の有無、基礎疾患の有無、抗生物質をはじめとする薬物服用歴、海外渡航歴、集団発生の有無を確認します。感染性腸炎を除外するためには、便培養や便虫卵検査、血清抗体価（赤痢アメーバ、エルシニア）の測定、肛門視診・直腸診による肛門病変・痔出血の確認が必要です。上記の症状は、消化器疾患では日常一般的にみられることが多いですが、日頃気になる症状がある際は是非お気軽にご相談ください。

潰瘍性大腸炎の検査・診断

潰瘍性大腸炎が疑われた場合の検査のフローチャートを示します。

潰瘍性大腸炎は結腸に発症しますが、病変の拡がりで病型が分かれます。

• 全大腸炎：直腸より連続する病変の範囲が横行結腸中央部を超えて口側に及ぶもの
• 左側大腸炎：病変の範囲が横行結腸中央部を超えない
• 直腸炎：内視鏡検査により直腸S状部(RS)の口側に正常粘膜を認める
• 右側あるいは区域性大腸炎：病変の分布が右側結腸あるいは上記以外のもの

厚生労働省班会議による診断基準は以下のように示されています。
次のa)のほか、b)のうちの1項目およびc)を満たし、下記の疾患が除外できれば確定診断となります。

• a)臨床症状：持続性または反復性の粘血・血便、あるいはその既往がある。
• b)➀内視鏡検査：i)粘膜はびまん性におかされ、血管透見像は消失し、粗ぞうまたは細顆粒状を呈する。さらに、もろくて易出血性（接触出血）を伴い、粘血膿性の分泌物が付着しているか、ii)多発性のびらん、潰瘍あるいは偽ポリポーシスを認める。
  ➁注腸検査：i)粗ぞうまたは細顆粒状の粘膜表面のびまん性変化、ii)多発性のびらん、潰瘍、iii)偽ポリポーシスを認める。その他にハウストラの消失（鉛管像）や腸管の狭小・短縮が認められる。
• c)生検による病理組織学的検査：活動期では粘膜全層にびまん性炎症性細胞浸潤、陰窩膿瘍、高度な杯細胞減少が認められる。緩解期では腺の配列異常（蛇行、分岐）、萎縮が残存する。上記変化は通常直腸から連続性に口側にみられる。

※b)またはc)の検査が不十分あるいは施行できなくとも、切除手術または剖検により肉眼的および組織学的に本症に特徴的な所見を認める場合は、下記の疾患が除外できれば、確定診断とする。除外すべき疾患は、細菌性赤痢、アメーバ赤痢、サルモネラ腸炎、カンピロバクター腸炎、大腸結核などの感染性腸炎が主体で、他にクローン病、放射線性大腸炎、薬剤性大腸炎、リンパ濾胞増殖症、虚血性大腸炎、腸型ベーチェット病などがある。

潰瘍性大腸炎の治療

潰瘍性大腸炎は、適切な治療を継続することで炎症を抑え、寛解（症状が落ち着いている状態）を維持することが重要です。炎症をはやく抑えるための寛解導入療法と炎症が抑えられかつ、症状が落ち着いている状態を維持するための寛解維持療法があります。
治療方法には、薬物療法（経口剤、注射剤、坐剤など）や血球成分除去療法、外科的治療があります。前述したクローン病も含め、現在では抗TNFα抗体、抗インターロイキン12/23p40抗体、抗インターロイキン23p19抗体、抗α4β7インテグリン抗体、ヤヌスキナーゼ阻害薬などの新規治療薬が使用されます²⁾。

詳しくお聞きになりたい方は、消化器外科専門医・指導医で、長年にわたり下部消化器治療に専門的に従事している院長にお気軽にお問い合わせください。

文献

1) Murakami Y et al. J Gastroenterol 2019. 54: 1070-1077.
2) Ng SC et al. Lancet 2017. 390: 2769-2778.